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沿革

1987年3月 日本においてシステム・プラス株式会社が設立され、LAN製品の開発、販売を開始
1987年9月 アライドテレシス株式会社に社名変更
1987年10月 アメリカに北米地域初の拠点 現 Allied Telesis Inc. 設立(現北 米拠点計:7)
1990年1月 イギリスに欧州地域初の拠点 現 Allied Telesis International Ltd. 設立(現欧州拠点計:32)
1991年2月 シンガポールにアジア地域初の拠点 現 Allied Telesis International(Asia)Pte Ltd. 設立(現アジア拠点計:25)
1995年6月 オーストラリアにオセアニア地域初の拠点 現 Allied Telesis International(Australia)Pty. Ltd. 設立(現オセアニア拠点計:4)
2000年7月 東京証券取引所市場第二部に上場(証券コード:6835)
2001年6月 環境マネジメントシステム(EMS)の国際規格「ISO14000(環境ISO)」認証を製造子会社であるAllied Telesyn Internationa(l Asia)Pte.,Ltd.において取得
2004年7月 持株会社制移行に伴いアライドテレシス株式会社をアライドテレシスホールディングス株式会社に社名変更。新会社、アライドテレシス株式会社、株式会社アライドテレシス開発センターを設立
2004年7月 ルーター、L3スイッチ製品が「IPv6 Ready Logo」を取得
2006年4月 IBM社と同社国際調達ベンダーとして契約
2006年5月 RoHS指令対応製品の販売を開始
2007年1月 アメリカ空軍 横田基地にてIPトリプルプレイ・サービスの提供を開始
2007年11月 xシリーズ(独自開発OS AlliedWare Plus搭載)の販売を開始
2008年2月 日本国内各社で情報セキュリティマネジメントシステム認証「 ISO/IEC 27001:2005」を取得
2008年3月 日本国内各社で環境マネジメントシステム(EMS)認証「ISO 1400(1環境ISO)」を取得
2009年1月 アメリカ空軍がフライト・シュミレータ用ネットワークにアライドテレシスのソリューションを導入
2009年7月 アライドテレシス株式会社が株式会社コレガを吸収合併により経営統合
2011年1月 IBM社と次世代ソリューションを対象とした世界的なサポート/メンテナンス契約を締結
2011年4月 アライドテレシスグループ、東北地方太平洋沖地震マッチング募金を実施
2011年8月 ブラジルに南米地域初の拠点Allied Telesis Soluções de Rede Ltda.を設立(現南米拠点計:5)
2011年12月 アライドテレシスグループ、タイ洪水で被災された日系企業の復興を支援
2012年3月 京都府京都市に京都研究所を開設
2012年9月 アメリカ航空宇宙工業会(Aerospace Industries Association(AIA))に入会
2013年2月 ユーザーネットワークを最適化するネットワークの仮想化思想 u-VCF(unified-Virtual Core Fabric)を発表
2013年2月 米国アライドテレシス社とGary Comer社が医療分野向けビッグデータ解析プラットフォーム開発会社、Consilink社を設立
2013年5月 アライドテレシスキャピタルコーポレーション、米空軍嘉手納基地における高速インターネット・サービスの販売を開始
2013年10月 プライベートクラウド導入を加速させる新ソリューション「EtherGRID」を発表
2014年6月 Interop Tokyo 2014にてSDNソリューションを発表
2014年11月 AMFがiCMG Architechture Award 2014を受賞
2014年12月 新SDNソリューション「Secure Enterprise SDN Solution」を発表
2015年1月 イスラエルに中東地域初の拠点Allied Telesis Wireless Ltd.を設立(現中東拠点計:4)
2015年1月 アライドテレシスグループが米国Smart Cities Councilに入会
2015年1月 株式会社アライドテレシス開発センターが株式会社アライドテレシス総合研究所に社名変更
2015年4月 脅威を検出し、可視化する統合監視ソリューション「Envigilant」を発表
2015年9月 SESがiCMG Architecture Award 2015を受賞
2016年8月 京都大学との共同研究により高密度無線LAN最適制御技術を開発
2016年11月 スイッチ製品「xシリーズ」米国国防総省(DoD)の相互運用接続試験(JITC)に合格、認定製品リスト(APL)に登録完了